特定分野におけるスペシャリストとしてキャリアアップしていくコース。「ファイナンシャル・プロフェッショナル」「外国為替業務推進」「法人業務推進」の3職種があり、いずれの職種も、役付者になるまでは本人の同意なく転居を伴う転勤がないため、自身の生活基盤に密着した将来のワークスタイル、ライフスタイルを描くことが可能。中長期的には各業務の管理職までキャリアアップすることで、より高度で、かつ、広い範囲の責任が求められる業務にチャレンジすることができるなど、自らの可能性を大きく広げていけることも特徴となっている。
リテールマーケットで、個人のお客さまのさまざまな
金融に関するニーズにお応えする
個人のお客さまの金融に関するあらゆる悩みやニーズの相談にお応えする業務。具体的には、担当するお客さまに自ら出向き、お客さまからの資産運用や資金調達、相続などの悩みやニーズを把握し、的確なアドバイスを行っていく仕事である。
お客さまが自ら資産や相続についての悩みを積極的に語ることはほとんどない。そこには「金融のプロフェッショナル」としてだけでなく、「一人の人間」として信頼される関係性を築いていることが必要となる。その中で、いかにその悩みやニーズをお話しいただけるか、お客さまから引き出していくかがフィナンシャルプランナーの最も重要な仕事である。
金融商品や各種制度・法律などの幅広い金融知識はプロとして当然のこと。いかにお客さまを知り、自分を知っていただき信頼関係を構築できるか。お客さまのために、どのようにすればよいかを自ら考え、行動していく。そして、その道を切り拓いていく力を身につけ、磨き続けていくプロとしての姿が求められる。
リテールマーケットで、個人のお客さまのさまざまな
金融に関するニーズにお応えする
リテール業務のプロをめざしていく職種。個人のライフプランに適したソリューションを提供するフィナンシャルプランナー業務にとどまらず、企画・人材育成などリテール本部での業務にも携わりながら、将来的にはリテール拠点のマネジメントとして活躍していくことを展望。
外国為替に関わる専門知識や経験をフル活用し、
お客さまのグローバル事業をサポートする
豊富な実務経験を積むことで得た専門スキルを活かし、外国為替、市場、国際業務などの推進を行う業務。
具体的には、お客さま一社一社のビジネスを理解した上で、モノ・お金の流れをグローバルな視点から把握し、外国為替実務の効率化提案やマーケット性の商品・サービスのご提案、ご契約後の継続的なサポートを担う。言い換えれば、企業の貿易取引をはじめとする海外業務のトータルアドバイザーとして、お客さまのグローバル事業をサポートしていくことである。
外国為替業務は、日本の市場環境だけでなく、取引相手国それぞれの市場環境、法令、商慣習などについての理解が不可欠である。また、刻々と変動する海外の経済動向やお客さまのお取引状況、商流を把握しながら、お客さまのニーズにお応えしていく広い視野、そして知識を磨き続けていくプロとしての姿が求められる。
外国為替に関わる専門知識や経験をフル活用し、
お客さまのグローバル事業をサポートする
当行のグローバルビジネスの一端を担う職種。企業の貿易取引に関わる「外国為替業務」での実務経験を基礎とし、将来的には企業のグローバルビジネスのサポートや、マーケット業務、プロジェクト・ファイナンスなど、グローバルなフィールドで専門知識を活かしながら活躍していくことを展望。
中小企業マーケットで、お客さまとともに、
企業の事業存続をサポートする。
中小企業のお客さまの経営に関する悩みやニーズの相談にお応えする業務。
例えば、さまざまな業界で確たる技術とノウハウを持ち、日本のものづくりの原動力となっているメーカー、地域の歴史を受け継ぎながら、その地域の人々の生活を支え続けている老舗企業。こうした中小企業の成長こそが地域創生、日本経済再興の鍵を握っている。当行は50万社におよぶ法人のお客さまとの取引があり、その多くが上記のような中小企業である。
中小企業は、安定的な資金調達のみならず、資金決済の効率化、円滑な事業承継を行うための対策など、さまざまな経営課題を抱えている。一方、このような経営課題を中小企業が単独で解決していくことが困難なケースも多く、その解決に向けて銀行が果たす役割への期待は一層高まっており、それらの経営課題を適切に把握し、高い専門性をもって応えていく中小企業取引のプロフェッショナルが今、求められている。
中小企業マーケットで、お客さまとともに、
企業の事業存続をサポートする。
中小企業の担当者として、お客さまの資金調達ニーズから、預金・決済取引等、多様なニーズに対して、応えていくことが期待される職種。中小企業取引の実務経験を積み、将来的には拠点マネジメントとしての活躍していくことを展望。また、営業拠点のみならず、本部で中小企業取引に関わる企画業務等に携わることもある。
