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MUFGを知る 海外事業

世界で企業価値を生み出すグループ総合力

邦銀随一の海外拠点網で 世界中のお客さまに最適なソリューションを

私たちMUFGは、銀行、信託、証券、アセットマネジメント、コンシューマーファイナンスなど、各業界のトップクラスのグループ会社によって構成される総合金融グループです。高い専門性や知見を持つグループ各社が連携し、お客さまに最適なソリューションを提供しています。

邦銀随一の海外拠点網※

世界50か国以上 1,500拠点

2025年3月末現在

世界第9位の預金残高※

242兆円

出所:Bloomberg、各社決算資料より 三菱UFJ銀行経済調査室作成(2025年6月末現在)

世界第13位の時価総額※

28.89兆円

出所:Bloomberg、各社決算資料より 三菱UFJ銀行経済調査室作成(2025年9月末現在)
横スクロールで全体が見れます
三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)を中心に、銀行・証券・クレジットカード/コンシューマーファイナンス・信託/資産運用の各事業領域と、国内外グループ会社の関係性を示した組織図

世界での成長を支える事業ポートフォリオ

世界経済の成長とともに、成長を続けていく

「グループ総合力」を最大限に活用したユニークな事業ポートフォリオが私たちの強みです。日本では、私たちの持つ最大の顧客基盤とバランスシートが、今後の競争力と収益力の源泉となります。APAC域内で保有するエクスポージャー(※)は既に世界最大です。また、ホールセール事業での着実な利益成長に加え、モルガン・スタンレーを通じて米国経済全体の成長も安定的に取り込むことができます。この強みをさらに進化させ、世界経済の成長とともに、私たちも成長していきます。

エクスポージャー(Exposure):投資や金融の分野で、特定のリスク(市場変動、為替変動、信用リスクなど)にさらされている資産の割合
図:三菱UFJフィナンシャル・グループの営業純益とMS持分法損益の地域別構成を示し、日本44%・米国30%・アジア21%の比率と、それぞれの市場戦略や顧客基盤、預金残高、米州利益成長、アジア成長率予測などを紹介 *1:2024年度の管理計数 *2MUFGは2行合算。他社は25年9月末時点で開示されている円貨または国内預金残高をもとに当社作成 *3:(出典)東京商工リサーチ25年「企業のメインバンク」調査 *4:20年度実績を100とした計数 *5:税前利益ベース ISG:Institutional Securities、IM:Investment Management、WM:ウェルスマネジメント (出典)MS Earnings Results *6:(出典)IMF「World Economic Outlook Database, April 2025」 *7:MUFGはPB含む。他社は25年3月末時点の各社開示資料より当社計算

MUFGグループ × グローバル経営

国際的な競争力を強化し 世界をリードする金融機関をめざす

グループ各社が社会的価値と経済的価値の追求を通じてグローバルに貢献し、「世界に選ばれる、信頼のグローバル金融グループ」になることが、私たちの掲げるビジョンです。そのビジネスの基盤となるガバナンス、人材育成、社内のカルチャー改革など、社内のあらゆる領域で「グループ×グローバル」経営を進めています。世界各地に展開するネットワークを活用し知見を共有することで、国際的な競争力を強化し、世界をリードする金融機関をめざします。

サステナビリティ経営

「持続可能な環境・社会がMUFGの持続的成長の大前提であるとの考えのもと、環境・社会課題の解決とMUFGの経営戦略を一体と捉えて価値創造に取り組む」ことが私たちのサステナビリティ経営であり、この取り組みを一層強化していきます。

カルチャー改革

社員一人ひとりが「主体的に考え、決断し、直ちに行動する」カルチャーの醸成は、MUFGがより強い組織へ成長する鍵となります。国内外約15万人の社員のエンゲージメントを高め、「挑戦とスピード」を加速していきます。

人的資本・人材育成

グループ横断かつグローバルに活躍できる経営人材育成を目的に、組織マネジメント理解やカルチャー浸透、経営陣との対話を含む多面的な研修を展開。将来を担うリーダーシップの醸成に取り組んでいます。

ガバナンス

MUFGは、グループが一体となりグローバル目線で高度なコーポレート・ガバナンス態勢を構築しています。各領域で専門的な知見を持つ取締役が、ビジネス、リスク、ESG等、さまざまな観点で議論しています。

ビジネス戦略

グローバルに展開するMUFG各社の機能を最大に発揮し、MUFG独自のユニークな事業ポートフォリオを構築しています。また各社の機能に加え、モルガン・スタンレーやアジアのデジタル関連企業との掛けあわせで、ビジネスの可能性をさらに拡大させていきます。