豊島 賢治

01 My Job 私の仕事

収益にも、組織にも
貢献する。

私が取り組む「自己勘定トレーディング」とは、金融機関や投資会社が自社の利益を最大化するため、自己資本を用いて行う市場取引です。国内外の株や為替、コモディティ、それらに関連するデリバティブ（金融派生商品）など、幅広い金融商品を扱うため、世界中のあらゆる情報や知識が求められます。学生時代から株式投資や金融の世界に強い興味を持っていた自分にとって、最高の環境で働いていると感じています。トレーダーは個人主義と思われがちですが、実は全く逆なのです。世界中で起きる事象の情報収集なんて、個人でカバーすることはできません。だからこそ、チームとしての力が必要になるのです。各分野の分析担当が情報を持ち寄って協力し、チーム全体で議論。その上で、最終的に各個人が戦略を考えます。私が所属する「金融市場部」は市場部門の2大フロント組織の一つです。「収益を最大化する」という目標にコミットし、一丸となってトレーディングに専念しています。トレーディングと言っても、職場にギスギスした雰囲気はありません。マーケットが好きな人が集まっているため、自由に意見を言い合えるとてもオープンな環境があります。私自身も一人のプレイヤーとして収益に貢献することはもちろんですが、次長となった現在では、人材育成とチームビルディングにも注力しています。お客さまに付加価値の高い商品サービスを提供できるよう、先行しての新商品セットアップを行う。そして、高い専門性と適切なリスクテイク力を持つ人材を育成・輩出する。組織に貢献することが、次長としての大きなミッションです。

02 Growth 仕事で得たチカラ・成長

あらゆる情報の分析を
トレーディングの
「チカラ」に。

トレーディングの魅力は、何と言っても世界経済の先行き、ダイナミズムを最先端の現場で体感できることにあります。マーケットには、社会全体の動きが集約されています。いわば、人間の行動のほぼ全てが含まれていると言っても過言ではありません。「なぜ、そのように動いたのか？」純粋にその理由を知りたいという私自身の知的好奇心が、トレーディングの原動力になっているのです。自分の情報収集と分析から導き出した考えをトレーディングに反映していき、それが正しかったのかどうかは、すぐに収益として表れます。そこからさらに分析と予測を繰り返し、1回のトレーディングを一つのプロジェクトとして何万回とPDCAサイクルを回す中で、知見と経験値を高めていくことができます。世界中のあらゆる情報を収集・分析し、自分のアイデアをすぐに実行できる。そしてその結果が収益という目に見える形で分かる。だからこそ、絶えずあらゆる情報を分析しながら学び続ける必要があるのです。それを楽しいと思える人こそが、トレーディングという仕事に向いているのではないでしょうか。一方で、トレーディングは、他業務と比較して個人の成果が個人に帰属しやすく、若くして大きな評価や裁量を得ることができる点も大きな特長です。業務には高い専門性が求められるため、独力でのスキル習得は簡単ではありません。私のグループには多くのプロフェッショナルが在籍しており、若手人材も数多く受け入れ、育成してきました。大切なのは、自分で自分を律しマーケットに向き合い続けること。そしてやはり、マーケットが好きであることは欠かすことができません。

03 Future めざすキャリアの未来

世界ナンバーワンの
トレーディングチームを。

中長期的な目標は、MUFGという組織全体に「リスクマインド」を醸成すること。これまでの経験を通じて感じていること。それは、銀行は組織が大きいがゆえに、あまりリスクを取らないと思われていることです。トレーダーという業務の本質はマーケットでの勝ち負けではありません。正しいリスクを見極めることに本質がある。リスクを選び取った結果、生まれた収益は当行の成長につながります。もし、行内のあらゆる領域において、取るべきリスクを正しく見極められる人材が増えれば。きっと、従来のビジネスモデルや慣行にとらわれない、新たな銀行の在り方が見えてくるでしょう。そうした人材を一人でも多く育成・輩出していくことが、私の考える組織貢献でもあります。さらに個人的にめざしているのは、「世界ナンバーワンのトレーディングチーム」を構築すること。日本には世界の中でも巨大な運用資産があるにも関わらず、トレーディングや資産運用に関して深い知見を持つ人は限られていると感じています。日本の金融リテラシー向上のためにも、金融市場の大切さと面白さを広げていきたい。そんな想いを実現するためにも、「世界ナンバーワンのトレーディングチーム」をつくり上げていくつもりです。おそらく、こんな楽しい仕事は他にはないと思います。日本のトップバンクの一員として、決してその地位に甘んじることなく、日本全体の運用力とリテラシーの向上に全力でコミットしていきたいと思います。